FAXDM業者に依頼する際に考慮してきたいのがFAXDM到達率についてです。これが低いようではどうにもなりませんし、費用対効果も低くなってきます。だからこそFAXDM業者を選ぶ際には到達率が高いところを選んでおくべきですが、どのくらいの到達率だと安心といえるのでしょうか。到達率の基礎知識等もあわせて解説します。
FAXDM業者の到達率とは何か
まず、FAXDM業者における到達率について知っておきましょう。このFAXDM到達率とは送ったダイレクトメール数に対して、どれだけ実際に相手側に到達したのかを指す数値です。
とえば、FAXDM到達率が100%であれば、送ったダイレクトメールがすべて問題なく届いているということです。ここで大事なのはこの到達率は単に相手側に届いたことを示すのみで、実際に読まれたりしたかどうかはまったく問題にしていない点です。たとえば、相手に届いても直ぐにゴミ箱行きになってしまって問い合わせ等に寄与しないこともあります。
この到達率を下げる要因はいろいろとありますが、とくにありがちなケースとしては、情報が古いことが主な原因として挙げられます。たとえば、業者の情報が古くて会社のFAX番号等が更新されていないと、到達率も自然と低くなってきます。こうした業者にいくら依頼してもコストがかかるばかりですので、到達率が低い業者は利用するべきではありません。
また、業者がブラックリストに載っていて業者が送ったダイレクトメールが未達になることもあります。これは気をつけておきたいところで、ブラックリスト対策等は大手企業でよく行われています。さらに、受け取り側でダイレクトメール対策ソフトウェアを起動させていて、正しいFAX番号に送っても受け取られないこともあります。これは対策も難しいですが、文面等を工夫するといったことで回避できます。
どのくらいの到達率ならば大丈夫か
実際に依頼してみたい際に問題になってくるのが許容できる到達・未着率についてです。とくに100%ならば問題ないですが、やはりどうしてもブラックリスト入等していて100%になりにくいもの。過去の到達率についてはFAXDM業者のホームページで公表されていることが多くありますから、まずはこうした到達率を見ておくとよいでしょう。
閾値として、50%を切るようなところは基本的に避けておくべきです。こうした業者は情報が古いことが多く、依頼しても効果を期待することはできません。できれば80%以上はやはり欲しいところですが、飲食業界等に送る際には優秀な業者であってもせいぜい7割くらい確保できればよいくらいでしょう。
そのため、到達率は送る業界によっても変わってくることも理解しておきましょう。飲食業界以外にもいろいろと到達しにくい業界はありますが、こうした点も含めて相談しておくことをおすすめします。
また、到達率が100%だと豪語している業者はちょっと眉唾ものです。やはり何らかの理由で到達できないことが多くありますから、せいぜいよい業者が頑張っても95%から99%が限界といえます。むしろ100%だと謳っている業者は誠実ではないことがあるので、気をつけてください。逆に未達率が高くとも文面が良ければ実はかなり反響率も高くなってきます。そのため、到達・未達率がすべてではありません。
到達・未達率は調べてもらうことも可能
FAXDM業者の到達・未達率は調べてもらうこともできます。「このFAXDM業者の到達・未達率は信頼できない」と感じたら、調査業者に依頼して精査してもらうとよいでしょう。調査にかかる費用も本質的ではありません。また、FAXDM業者の到達・未達率は自分で調べることも可能であり、自分の会社にダイレクトメールしてもらったりネットで検索したりすれば実際のパーセント等についてもわかってきます。
こうした数値とともに大事なのが反響率です。反響率は送ったダイレクトメールに対して、どれだけ問い合わせ等のレスポンスがあったのかを示す割合です。レスポンス率等とも呼ばれます。これが低いといくら到達している割合が高くても意味ありません。もしもレスポンス率が低い場合には、文面を変える等の対策も必要になってきます。
さらに、実際にどれだけ購買や商品契約につながったのかも精査しておかないといけません。結局のところ、この購買数等が一番大事ですから、こうした数値が低いようならば業者を変えた方がよいことも。
このようにいろいろと注目しておくべき項目があるので、依頼して見たい際にはじっくりと検討しておいてください。良心的な業者であればこうした数値もしっかりと公表してくれますから安全です。もちろん、先述した調査業者等を使って調べることも可能ですが、評判のよい業者であれば嘘の数値を公表していることはまずありません。
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到達・未達率はFAXDM業者を選ぶ際には非常に大事なポイントです。この数値を依頼する際には重視しておきたいですが、他にも見ておきたい項目は多くなっています。できれば多様なデータを提供してくれる業者を選んでおくとよいでしょう。