BtoBの場面で有効なFAXDMとは

FAXDMはBtoBの事業をおこなっている企業がマーケティングをするうえで重要な手法です。このマーケティング手法は一体どのような性質を持っているものなのでしょうか。概要を紹介したうえで、どんな運用の仕方をしたら良いのかについても具体的に説明します。

FAXDMとはどんなマーケティング手法か

FAXDMはFAXを用いるマーケティング手法で、手紙やメールによってDMを送るのではなく、FAXで送信するのが特徴です。FAXや複合機が導入されている企業であれば簡単にできるDMの送り方として昔からよく用いられてきました。アプローチをしたい企業のFAX番号さえわかっていれば送信することができます。

FAXDMが優れているのは伝えたい内容を紙面に落とし込みさえしてしまえば、広いスペースを使って伝えたい内容を相手に届けることができる点です。はがきを使ったDMでは面積がかなり限られてしまって伝えたいことが伝わらずに終わってしまうこともあるでしょう。

封書のDMの場合には大きな紙を入れて送ることができますが、相手は封を切って中身を取り出さなければ内容を確認できません。あまり興味がなかった場合には、封を切らずに捨てられてしまうこともあるでしょう。しかし、FAXを使えば送信した内容を受信すると用紙に印刷されたものが出てきます。

インターネットFAXを使っている場合にも、受信状況を確認すると画像データとして送信した内容が表示されます。そのため、受け取った人は紙面全体を一度は目に留めることになるのです。少なくとも送り主が誰かを判断しなければならないと考えるのが通例で、たとえ宣伝広告だと思ったとしてもその間に大まかにでもどんな内容のFAXなのかを確認することになります。

それがきっかけでもっと詳しく見てくれて、問い合わせをしてみようという気持ちが生まれることもあります。このように受け取り手にダイレクトに内容を示すことができる仕組みになっているのがFAXDMのメリットです。マーケティングでは相手に内容を認識してもらわなければ始まらないので、効果的な手法と考えられるでしょう。

また、FAXDMは同時に多数の連絡先に送信することができるため、マス・マーケティングをおこなうことが可能です。封書を送るとなると一つずつ封をしなければならず、枚数も贈り先の数だけ印刷しなければなりません。しかし、FAXなら印刷物が1セットあれば十分で、電子データから直接送信することも可能です。

さらに、郵送に比べるとFAXは安いことも考慮すると、DMによるマーケティングのコストを大幅に下げられます。このような観点からよく注目されるマーケティング手法となっているのがFAXDMです。

FAXDMがBtoBで有効な理由

FAXDMはBtoBのビジネスでよく用いられていますが、なぜBtoCではないのでしょうか。結論から言えば、企業であればほとんどのオフィスで複合機を設置しているのでFAXを受信できます。営業時間中はつねに電源も入っているので、送信したときに受信できなかったということもまずありません。

しかし、個人の場合にはFAXを持っていないことが多く、送信エラーが起こってしまいがちです。持っていたとしても普段は電源を切ってしまっている場合もあります。

さらに、古い機種の場合にはFAXの受信音がうるさいことも多く、受信音で赤ちゃんの目が覚めてしまったというようなトラブルも起こり得るでしょう。それが原因でネガティブな印象を持たれてしまうリスクがあります。このようにして考えるとBtoCには向いていないので、BtoBでの活用がメインになっているのです。

有用なFAXDMの運用の仕方とは

FAXDMを運用するときにはどうしたら良いのでしょうか。運用するときには自社の人材でおこなうこともできますが、外部委託をするのも良い方法です。外部委託をする何万という会社にもアプローチをしやすく、独自の配信先リストを持っているので新規顧客へのマーケティングを展開できるメリットもあるからです。

電話営業によるフォローアップもするサービスを利用できるなど、FAXDMの効果を高めるためのサービスも充実しています。単価も1件あたりわずか3円から5円くらいなのでコストパフォーマンスが高いのもメリットです。運用方法で迷ったときには積極的に業者を利用することを検討してみましょう。

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FAXDMはFAXを使ってDMを送るマーケティング手法で、BtoBのビジネスでよく用いられています。BtoCであまり用いられないのは企業はFAXをほぼ確実に持っていて受信できるものの、個人はFAXを持っていなくて受信できないことが多いからです。この手法は紙面を一度は受け取り手に見てもらえるメリットがあり、さらに一枚あたりのコストも低く、一斉送信もできるのが魅力です。

業者に外部委託をすることでその業者が持っている顧客リストを使って新規顧客へのアプローチができます。事業を始めたばかりの方でも気軽に始められる金額ですので、多くの人に向けて商品やサービスをアプローチしたい場合にはぜひ前向きに検討してみましょう。