FAXDM業者はサービス宣伝をFAXで行う企業で、人件費も削減できて低コストで効率よく営業ができるので新規顧客獲得を目的に使う企業も増えています。ただし、やみくもに送信するだけでは、クレームが起きて充分な販促効果が得られません。FAXDM業者には、添削サービスなどを行うところもあるようです。この記事ではFAXDM業者の選び方について紹介します。
FAXDM業者を選ぶときは添削サービスなどがあると便利
FAXDM業者を選ぶときには、初期費用や送信費用、リストのレンタル費などが別にかかるかなど料金体系を確認しましょう。1枚では数円程度の違いでも、大量に依頼するとその差額は大きくなります。それを防ぐにはサービスの質と料金のバランスがとれた企業を選ぶことが重要で、契約前に料金体系も納得できるところを調べた方がよいでしょう。
初めて依頼するときには原作作成のアドバイスがある会社か確認することも大切です。デザインやライティングを添削するサービスがあると、ターゲットへの訴求力も変わるだけでなく、社員のスキルアップにもつながります。大量に送信したい場合は、原稿を添削してくれる企業へ依頼するのがよいでしょう。
たとえ原稿作成で自信があっても、自社で作成してから実績があるFAXDM業者へ1度確認してもらえば、より効果が高い原稿になります。送信先は鮮度が重要で、使っていない番号に送信しても料金がかかることもあります。大量の法人情報を保有しているといっても、その番号が活用されてないと意味がありません。
依頼をする前にどのくらいの頻度でリスト更新をしているかチェックしておくとよいでしょう。各種リスト購入やレンタル対応の業者を選ぶかは、自社の名簿件数にもよります。レンタルをするなら無料レンタルのサービスがある業者を選べばリーズナブルな金額で営業活動もできるのです。リスト購入も名簿件数が多い方が、反響を得られる可能性が高くなりますが、リストクリーニングの頻度には注意しましょう。
最適な業者を選んで無駄なコストを減らす
提供するサービスの価格はFAXDM業者によって異なり、大手企業に依頼すると初期費用がかかったり、送信の依頼度で追加料金が必要になったりとコストも多くなります。ただし、初期費用0円で受けている業者が多いため、その業者を選ぶことで初期費用もおさえられるでしょう。
中には送信完了時だけ課金する業者もあって、送信の時はエラーが発生することも多いようです。エラーが起きた分のFAX料金を課金しない業者、返金対応しているところなら無駄な支払いも避けられます。
近年では、事前入金契約が増えているようです。入金さえすれば好きなときに好きな量の発注が可能で、入金のタイミングは業者によって異なります。即応性・低価格の配信がよい場合は、対応しているシステムを導入している業者がおすすめです。
FAXDMは送信後にすぐに手にとって目を通してもらうことで反響が期待できますが、配信依頼をしてから数日かかってからFAXを送信する会社もあります。これだとキャンペーンなど期間限定のチラシでは反響率も下がるため、当日配信可能など早く配信してくれるところを選んだほうがよいでしょう。
クレームや配信レポートなどのサポート体制も重要
クレームにすぐに対応してくれるなど、万全の対策があるFAXDM業者なら、無用なクレームが起きるのも防げます。ハードクレームなどで会社の信用を落とすようなリスクも回避しやすく、クレーム対策をしている業者選びは重要です。配信予約してから原稿に不備が見つかったなどの事態が起きた場合は、キャンセルできない業者を選ぶと多大なクレームにつながるリスクがあります。
キャンセル料がかかる業者よりも無料となっているところを選べば、無駄なコストも支払う必要がありません。しっかり読まれたかやどのくらいの割合で配信されたかなどのデータはわかりにくいため、配信レポートの提出で配信結果や配信失敗理由などを明確化している企業を選ぶと、今後の反響率アップもわかりやすくなります。
原稿の入稿方式も多い方が便利で、Word・PowerPoint・PDFなどの納品形式に種類があった方がよいでしょう。原稿サイズも変更可能な企業もありますが、A4サイズだけでいいときは無理に他サイズ対応の業者でなくても構いません。
反響率を上げるには原稿の内容は重要で、原稿作成やアドバイスを行ってくれるところなら、精度もあがって反響率も高くなるでしょう。名簿をレンタルや購入しないで自社で集めたリストを使うなら、リスト持ち込みが可能なところをおすすめします。無料、有料があってどちらでも個人情報取り扱い認定を受けている「プライバシーマーク」を取得している業者に依頼すれば、データ流出のリスクも減るものです。
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この記事では業者選びのポイントを紹介してきました。原稿の添削サービスがあればより反響率が上がるものが作成でき、作成する社員のスキルアップにも役立ちます。費用も総合でどれくらいかかるか確認し、予算をたてるときにも大切なので、まずは見積もりを出してもらうことが必要です。