口コミで評判!FAXDMの作成・配信代行業者13選をご紹介!【おすすめのコンサルティングサービス会社】

更新日:9月7日

FAXDMのデメリットをカバーする対策方法とは?

公開日:2019/02/07  

FAXDMは、FAXを使ったダイレクトマーケティング又はダイレクトメールです。

現代ではインターネットの普及でFAXを使用している家庭は少ないですが、商用目的に今でもFAXを設置している所も多いものです。このためFAXを使ったダイレクトマーケティングは企業向けに広く使われています。

しかし、この方法は他の方法と比べてクレームが多いデメリットがあります。

 

FAXDMの仕組みとメリットは?

FAXDMの仕組みそのものは簡単で、宣伝したい内容を用意してそれをFAX番号に送信するだけです。

大規模に行う場合には送信側はパソコンを使って行いますし、内容に関しても商品案内などが中心になり、日常的な宣伝から特価のお知らせなどさまざまです。

一方でFAX番号は依頼者が保有しているものを利用するほか専門の業者が用意したものを利用します。

FAXDMのメリットとしては、図柄を送れるので相手が理解しやすいこと、またテレアポによる売り込みと違って、その情報に触れた受取先が利用するか決めるため効率が良いことです。

費用は電子メールなどと比べると通信費が掛かりますが、郵送によるダイレクトメールと比べれば割安です。

そして何よりも相手に届くまでの時間が短いといったことが挙げられます。

ただしFAXDMはデメリットが多いことでも知られ、業種や目的によっては十分な効果を得る事が出来ないこともあります。

このため単にFAXでDMを送れば良いというものではありません。

デメリットを理解し起こりうる問題への対策を用意しておくことが大切です。

 

FAXDMのデメリットには何がある?

FAXDMのデメリットは「クレーム」「情報量の少なさ」「送付先によっては反応が得られにくい」といったことです。

FAXDMで必ず問題となるのがクレームであり、印象を悪化させます。

これはFAXという性質上、相手に用紙代を負担させるためです。

この点はダイレクトメールやカタログ送付、またテレアポでは相手は負担がありませんし、電子メールでも通信料が安価ですから問題になりませんが、FAXDMの相手への負担額はそれなりの金額になります。

また業務に使っているFAXであれば、FAXDMが送られてきて用紙切れの原因となったリスクもあり送れる枚数も多いと嫌われる原因になります。

このため限られた情報で送信することになり、1枚から2枚が相場です。

しかし、1枚から2枚ではチラシ程度の情報しか載せることができず、さらにモノクロですから伝えられる情報はかなり限定されます。

それとFAXDMに限りませんが、DMでは送付する場合には相手が商品に興味を持っていてくれることが重要で、送付先によっては全く反応を得られないこともあります。

 

クレームに対する対策を行うポイント

ダイレクトメールなどは少なからずクレームが発生するものですが、FAXDMではその数が多いとされます。

このためクレームをゼロにするといった解決方法はありません。

しかし少しでも減らす方法はあります。

クレームの対策としては、ひとつはFAXDMの配信停止希望欄を設けることで、また停止希望があった宛先には再度送らないことです。

FAXで配信停止を受け付けるようにしておけば相手も気軽に停止させることができますし、また送付する側も見込みではない客への送付数を減らすことができます。

また送信は深夜や早朝の時間帯には行わないことも重要です。

これは相手に悪印象を与えるだけでなく、業務中であれば見てくれる機会が高まりますがそれ以外の時間帯は見てくれないことも多いので効果を高める上でも大切です。

それと送付するのであれば個人宅や個人事業主をターゲットにしないこともポイントになります。

複数の人が働いている職場であれば、宣伝効果も高く、またクレームも起こりにくいですが、個人で行っている場合で興味がない場合にはクレームの対象となります。

 

ハードクレームも発生する可能性もある

クレームといっても程度があり、ほとんどの場合には「迷惑だから送らないでください」といった礼儀をわきまえたものが中心で、配信停止の手続きを行えばそれで終了です。

しかし間違って何度も送ってしまったり、FAXの送信量が多すぎる場合には強くクレームを言う人もいますし、中には金銭的な要求をするなど悪質なクレームも存在するものです。

FAXの送付そのものは、専門の業者に依頼しても連絡先は自社やコールセンターとなります。

自社の場合には社員が対応しなければなりませんから、予めそのような問題が発生した場合の対策マニュアルも作っておかなければなりません。

基本的には真摯に謝罪して相手の話をよく聞くことで、また対応しきれない場合にはクレーム対処に慣れている人に代わるといったことが必要です。

一方、自社で対応しきれないような場合は配信業者に対応を依頼するのも選択肢のひとつです。

配信業者ではクレーム対応を行っているところもあり、費用は掛かりますがハードクレームが起こった場合には適切に対処してくれます。

 

FAXDMのデメリットを最小限にするためにはリストがカギ

基本的にダイレクトメールで起こるクレームや反響率の低さは、アプローチした相手が悪いといったものです。

宣伝広告の種類としては、広範囲に宣伝し周知することで興味を持ってもらうというものがありますが、これは「数を撃てば当たる」といった考え方に他なりません。

もちろんテレビCMなどのように数多くの人の目に触れる広告は効果的ですが、FAXDMのようなアプローチする相手が決まっている場合には思ったような効果を得られないことも多くあります。

特にダイレクトマーケティングでは数を撃つにしても費用は掛かるわけで、費用対効果を考えれば数も撃っていられませんし、何よりも迷惑行為とみられると自社の印象を悪化させる原因にもなります。

ビジネスでは信用が第一ですが、その信用を失うデメリットもFAXDMには存在しています。

このような問題を解決する方法は、送付する先が興味を持ってくれる内容であるか、またFAXDMに対する印象が悪くない会社であるか、といったリストの精度を上げることです。

このためクレームが来たところには絶対に再び送信しない、商品購入やサービス利用をしてくれそうな会社や地域に送ることを徹底するといったことなどがあります。

 

100%デメリットを解決できないが効果を高めることは出来る

ダイレクトマーケティングではクレームは付き物ですし、費用対効果によるデメリットもあります。

このような問題は対策をすることで軽減することができます。

基本的にはアプローチする相手を精査することで反響率を高めることができ、この作業はダイレクトマーケティングをする上では欠かせません。

一方でFAXDM特有の問題も他の方法と組み合わせることで対策ができます。

FAXはモノクロで、送られる枚数も限られます。

このためホームページと連動させるといったことで情報量を補う方法があります。

またFAXを補助的な役割に回す考え方もあり、テレアポをする前後に送ることで、相手の興味を引き出すことが可能です。

例えばFAXDMを使って相手に資料を送付しておき、それからテレアポして、そのFAXを読んでいてくれた場合には話が進めやすくなります。

いずれにしても、ひとつの事でアプローチをするよりも複数の方法と合わせて行い、またリストを良くしていくことにより、ダイレクトマーケティングの成功率を高めていくことができます。

 

ダイレクトマーケティングによる宣伝にはデメリットがつきものです。

しかし、ビジネスとして見た場合には十分に成果を出せるもので、この方法により顧客を獲得している業者も多くあります。

特有の問題は対策を行うことにより、投じた費用に見合うだけの効果を得ることが可能です。

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